LINE＠は、ビジネス向けのLINEアカウントです。
お客様に一斉にメッセージや、LINE限定のクーポンを送信できますが、いまいち、使い方がわからない店主・事業主・起業家の方も多いようです。
※本記事は2018年10月17日に公開された記事を再編集したものです。
LINE＠に向いている業種
お客様が何度も通う理由を持っている
→ 美容サロン・治療院の方
お客様が通うことでスキルのあがる
→ 講師業・教室業運営の方
お客様が下調べが必要になる
→ 保険、宝石、建築関係の方
新規集客ではなく、お客様からリピートいただいたり、紹介いただくのに効果的です。
LINE＠を効果的に配信する４つのポイント
１．リアルタイムな情報を発信する
LINE＠の大きな特徴は、リアルタイムを送れる点。急なキャンセルで空きが出たときや、朝、雨が降って客足が悪くなるなど。状況にあわせて配信できます。
ただ、LINE＠手軽なので、送りすぎたり、相手を選ばず送信するのは注意してください。
２．頻度は月２～３回が目安
みなさんも経験があると思いますが、メールマガジンがひっきりなしに来て鬱陶しいと思ったことはありませんか？お客様にとって負担ではなく、忘れられないくらいの月2回という頻度を目安にしてみてください。
３．自分のお客さまが心地いい量のリサーチ。タイミングや内容をヒアリングする
どんなメッセージやどんな文体が良いですかと聞かれることがありますが、あなたの答えはあなたのお客さまがもっています。
文章の長さ（量）も、読むタイミング（時間）、内容も。
メインのターゲット層である方に、見るタイミングやどんなメッセージがいいか聞いてみてください。
学生さん向けなら夕方、主婦層の方は昼間など、属性によって傾向があります。想像ではなく、ちゃんとリサーチをかけてください。
４．お客様にとって有益な情報を発信する
メッセージの内容は、LINEメッセージ特有の特典を作ってください。
お客様は自分の時間を使って、店舗のLINE＠のアカウントを見ます。
でもそれがあまりお得ではない情報や、もう知っているような情報だったらどう思うでしょうか？
お客様が見たときに得したと思える今日の仕入れた食材情報や、雨の日なら雨の日のお得キャンペーンのようにリアルタイムと連動した特典を伝えましょう。
LINE@の活用と
手書きのお礼状の
合わせ技が効果的です。
本記事では、たんなるLINE＠の使い方ではなく、そもそもＬＩＮＥ＠とは何かという基本から、アカウントの開設方法、お礼状ＤＭとの効果的な合わせ技まで解説するので、リピートをいただくご商売をしている方は、ぜひ参考にしてみてください。
LINE＠はビジネス向けのLINEアカウント
LINE＠(ラインアット)とは、ビジネス向けのLINEアカウントで、お客様とのコミュニケーションに活用できます。
・「LINE」はプライベートで1対１
・「LINE＠」は、ビジネス目的で1対多
LINE＠
無料で始められるプラン
メリット
初期費用+月額費用＝無料
制 限
月間1,000通までメッセージ配信可能
100人登録者がいる場合
月1000通÷100人＝10回
10回一斉送信ができます。
それ以降は有料。
有料プランは月額費5,400円～
LINE＠の６つの基本機能
１．メッセージ
お客様やリピーターファンの方に、一斉配信できます。配信の事前予約もできます。
２．タイムライン・ホーム
不特定多数の方に向けて、ニュースやお知らせ情報を届けられます。
３．アカウントページ
アカウントは５個まで増やせます。
４．1：1トーク
お客さまやリピーターファンの方と、個別でLINEを使ってトークができます。
５．ショップカード
ポイントカードを作成できる機能です。従来の紙製ポイントカードと比べて、お客様が紛失することもなく、リピート強化に繋がります。
６．クーポン
開封数や使用数を簡単に管理画面で確認できます。
プランによってサービスの違いは？
LINE＠は、機能が無料か有料かによって制限が変わります。
「フリー」無料
「ベーシック」有料
「プロ」有料
LINE＠を活用するときの２つの注意点
LINE＠を始めるにあたり注意する点は2つです。
１．LINE＠を開設するだけではなく、多くのお客様に登録してもらえる工夫をする
LINE＠を開設しても、いまいち使えてない方はいます。
LINE＠に人を集めるのは、LINE＠を開設した方です。QRコードを置いて、登録しやすい工夫してお客様がLINE＠に登録できる準備をしましょう。
最新記事 by 贈り文字書家 紀美来(キミクル) (全て見る)
- 退会者を減らしたいなら、安心感を先に贈れ！ - 2020年11月21日
- ＜コロナ収束後＞お客様がまた戻りたくなる2通のコミニケーション・レター - 2020年3月18日
- #3変えたのは商品ではなく”売り方” - 2019年5月24日